中国での買い物ガイド：どこで買う？値段交渉・返品・発票のルール

中国本土での買い物は、初めての方が思っているより簡単です。ただ、日本とはしくみが違う点がいくつかあります。お店の商品には法律で値段の表示が義務づけられていて、表示された値段で支払います。値段交渉が普通なのは、値札のない市場や露店だけです。支払いは主にスマホ（自分のカードをひもづけたAlipayかWeChat Pay）で、現金は予備として持っておきます。現金の受け取りをお店が断ることは法律で認められていません。特に気をつけたいのは返品です。「気が変わった」という理由だけでは、お店に返品を受ける義務はありません。理由を問わない返品の権利はネット通販の買い物にあるもので、店頭での買い物にはありません。レシートは捨てずに取っておき、高い買い物では正式な領収書である発票（发票、fāpiào）をもらってください。これで返品・苦情・空港での免税還付に必要な書類がそろいます。

買う前に知っておきたい5つのこと

1. スマホが財布になります。Alipayは海外発行のVisa、Mastercard、JCB、Diners Club、Discover、UnionPay（銀聯）カードに対応しています。WeChat Payは同じカードに加えてAmerican Expressにも対応しています。カードそのもので払えるのは、お店に同じカードブランドのロゴが表示されている場合です。ロゴがなければレジで聞いてください。現金（人民元、RMB）は法定通貨で、お店は受け取りを断れません。
2. 値段は表示されていて、値札どおりに払います。お店は商品名、算用数字の価格、単位（1個あたり、500gあたりなど）を表示しなければなりません。英語表記は義務ではないため、中国語だけの値札も多いです。売り手が値札に上乗せしたり、表示していない料金を取ったりすることは認められていません。
3. 値段交渉は値札がない場所でだけ。価格表示は原則として法律上の義務ですが、地域の規定によっては対象外になる場所や商品もあります。実際に値段交渉をするのは、観光客向けの市場、みやげ物の露店、一部の卸売市場です。ショッピングモール、スーパー、チェーン店で値切っても応じてもらえません。
4. 返品は当たり前ではありません。実店舗では、商品に不良がある場合に返品・交換・修理を求められます。「気に入らなくなった」は理由になりません。ネット通販などの通信販売なら、7日以内は理由を問わず返品できます。レジを離れる前に、商品をよく確認してください。
5. レシートを取っておき、発票をもらいましょう。発票を求めれば、お店は発行しなければなりません。お店が返品を受けるときは、その発票やレシートに書かれた金額で返金します。出国時の免税還付にも必要です。

どこで買うか、それぞれ何に向いているか

買いたいものに合わせて場所を選んでください。短い旅行で使う主な選択肢を比べると、次のようになります。

ショッピングモール・百貨店・スーパー

本物であることが大事なもの（ブランドの服、化粧品、スマホ、カメラのレンズなど）は、ショッピングモールかブランドの直営店で買ってください。値札があり、大きなモールには少し英語が話せるスタッフがいることが多く、海外カードがいちばん使いやすいのも大型店です。多くの百貨店は免税還付の登録店にもなっています。大きな買い物を予定しているなら、買う前にサービスカウンターで聞いてください。

スーパーやコンビニは、おみやげ探しに意外と便利です。パック入りのお茶、花椒（四川の山椒）、ドライフルーツ、お菓子、ご当地スナックは、有名観光地のそばのみやげ物屋よりずっと安く、すべて棚に値段が出ています。食品を日本に持ち帰るときは、日本側の持ち込みルールに注意してください。

専門店：お茶・シルク・磁器

お茶、シルク、磁器は、市場の露店より実績のある専門店で買うほうが安心です。きちんとしたお茶屋さんなら、買う前に試飲させてくれて、産地やいつ摘んだお茶かも教えてくれます。その品で有名な街（シルクなら杭州と蘇州、磁器なら景徳鎮）のシルク店・磁器店は、品質のランクの幅も広いです。支払い前に返品について聞き、約束してもらったことは書面にしてもらいましょう。「7日以内交換可」のような約束を掲げているお店は、それを守らなければなりません。お金をかける前においしいお茶の味を知っておきたい方は、大都市のお茶の試飲体験がKlookに載っています。基本は中国茶文化ガイドで紹介しています。

観光客向けの市場・みやげ物の露店

値段交渉をするのはこういう場所です。いちばん有名なのは北京の秀水街（Xiùshuǐ Jiē）です。北京市の公式英語ポータルは2020年のページで、ここでは値段交渉は必須で、最初の言い値は売り手が実際に受け入れる値段の2倍から20倍になることもある、と書いています。観光客向けの市場でどれくらい差があるかの目安にはなりますが、すべての市場に当てはまる決まりではありません。こうした場所の品質は、問題ないものから粗悪なものまでさまざまで、「ブランド品」の多くはコピー品です（詳しくは後ほど）。縫い目、ファスナー、動くかどうかを支払い前に確認してください。あとから露店で返金してもらうのは難しいからです。

卸売市場・電子部品街

広州、深圳、義烏（义乌）などの街には大きな卸売エリアがあります。深圳の華強北（华强北、Huáqiángběi）は電子部品街として有名で、スマホ周辺機器、ケーブル、モバイルバッテリー、ガジェットが集まっています。お店はおもにまとめ買いの客向けですが、1個から売ってくれることが多く、複数買うと値段が下がります。電子機器は売り手の目の前で動作を試してください。こうした市場の「ブランド」電子機器には気をつけましょう。本物のブランド製品は公式ストアで買うほうが安全です。2つの街については広州・深圳ガイドで詳しく紹介しています。

ネット通販：タオバオとJD

中国の人の多くは、タオバオ（淘宝、Táobǎo）とJD（京東、Jīngdōng）で買い物をしています。値段も観光地よりたいてい安いです。ただ、短い旅行では使いにくいのが実情です。アプリは中国の電話番号、中国の配送先住所、中国語のカスタマーサービスを前提に作られています。頼りにする前に、自分の電話番号とカードが使えるかをアプリの中で確認してください。中国語ができる友人やホテルが受け取りを手伝ってくれるなら、ネット通販も使えます。ネット通販の返品の権利は、中国の買い物の中でいちばん手厚いものです（返品の章をご覧ください）。

免税店

空港の免税店は、出国手続きを済ませた旅客向けのお店です。一部の都市には市内免税店もあります。60日以内に飛行機か国際クルーズ船で中国を出国する人なら、市内免税店で買い物ができます。パスポートと航空券（乗船券）を見せて、出発する都市で買い物をし、品物は空港や港の出発エリアで自分で受け取ります。購入金額の上限はありませんが、数量は個人で使う範囲でなければならず、鉄道や陸路の国境で出国する人は対象外です。2025年11月からは、スマホ、小型ドローン、スポーツ用品、市販薬などの商品を扱えるようになり、オンラインでの注文も受けられるようになりました。店舗の場所は変わることがあるので、予定に組み込む前に、出発する都市でどの市内免税店が営業しているかを確認してください。

香港は税関も消費者保護の制度も別で、独自のルールがあります。ここまでの話は香港には当てはまりません。旅行の続きで香港へ行く方は香港ショッピングガイドをご覧ください。

値段と値段交渉

中国では、値札の値段がそのまま支払う値段です。根拠になっている法律は「明码标价和禁止价格欺诈规定」（価格の明示と価格詐欺の禁止に関する規定）で、実店舗にもネットショップにも適用されます。全文は中国政府の公式官報（中国語）で読めます。

セールや「元の価格」の表示にもルールがあります。お店が取り消し線つきの「元の価格」を出していて、その根拠を説明していない場合、その価格は、セール前7日間にお店が実際にその商品を売った最も安い価格より高くしてはいけません。割引を大きく見せるために、セールの直前に値札を上げることも認められていません。規定には価格詐欺にあたる行為が挙げられています。安い値段で客を呼んでレジで高い値段を取る、うその割引や比較をする、誤解させる価格表示をする、値段についての約束を守らない、などです。実際に詐欺にあたるかどうかは監督当局が判断するもので、その場で決まるものではありません。

値札がないところでは値段交渉をします。次の点を押さえておくとスムーズです。

• まず値段を聞き、自分が気持ちよく払える額を決めましょう。最初に言われた数字に引っぱられないようにします。
• 電卓を使いましょう。売り手は電卓かスマホに値段を打ち込んで見せてきます。こちらも希望の値段を打ち込んで返せば大丈夫です。中国語はいりません。
• 何点かまとめて買うと交渉の余地が出ます。全部でいくらか、と聞いてみてください。
• いちばん効くのは、その場を離れることです。売り手が呼び止めなければ、最後に言われた値段が、売り手が実際に受け入れる値段に近かったと考えてよいでしょう。
• 支払う前に最終の値段を決めておき、その金額をスマホで払えば記録が残ります。

和やかに進めてください。市場の露店では値段交渉は普通のことで、気を悪くする人はいません。モールやスーパーで試しても、丁寧に断られるだけです。

支払い

出発前に、海外カードでAlipayかWeChat Payを設定しておいてください。手順はAlipay設定ガイドで説明しています。中国本土以外で発行された銀聯（UnionPay）カードも、両方のアプリにひもづけられます。海外カードを端末で使うと、日本円での支払いをすすめる画面が出ることがあります。Visaの規則では、画面に両方の金額とレートを表示し、自由に選べるようにしなければならないとされています。私たちの経験では、人民元を選ぶほうが無難です。どのお店でカードが使えるかは中国での海外カードの使い方を、現金をどれくらい持つかは中国で現金は必要かをご覧ください。

返品・交換とネット通販

返品のルールは、日本や欧米の感覚とは違うところがあります。中国の消費者保護法では、理由を問わない返品の権利があるのは、離れた場所からの購入（ネット、電話、テレビショッピング、通信販売）だけです。お店で直接買ったものを返品する法的な権利は、商品に不良があることが前提です。

お店で買った場合：不良品

買ったものが品質基準を満たしていない場合は、該当するルールやお店との取り決めにしたがって、返品・交換・修理を求められます。決まったルールも取り決めもない場合は、受け取ってから7日以内なら返品でき、送料などの必要な費用は売り手の負担です。指定された一部の商品には「三包（sānbāo）」（修理・交換・返品の3つの保証）という制度があります。販売から7日以内に性能の不具合が出たら返品・交換・修理から選べ、15日以内なら交換か修理を求められます。この制度を使うには発票と保証書が必要で、保証期間は発票の日付から始まります。対象の品目はすべての商品ではないので、自分の商品が対象かどうかはお店に聞いてください。

「返品不可」「お買い上げ後の交換はできません」といった張り紙があっても、これらの権利はなくなりません。法律上の権利を除外したり制限したりするお店の告示や細かい但し書きは無効です。逆に、お店が自分でした約束には拘束力があります。交換や返品の方針を掲げているなら、お店はそれを守らなければなりません。

サイズが合わない、買ったことを後悔している、という場合はお店しだいです。大きなモールやブランド店は、タグがついていてレシートがあれば交換に応じてくれることが多いですが、市場の露店はたいてい応じません。「交換できますか」は、払ったあとではなく払う前に聞いてください。

ネット通販：7日以内なら理由を問わず返品できる

ネットで注文した商品は、受け取ってから7日以内なら、理由を言わずに返品できます。例外は、オーダーメイド品、生鮮品や傷みやすいもの、ダウンロード済みや開封済みのデジタル商品、新聞・雑誌、購入時に返品不可と確認した商品です。売り手は返品不可の商品をはっきり表示し、購入者に確認を求めなければなりません。「返品不可」をあらかじめチェック済みの初期設定にすることはできず、商品を確かめるために包装を開けても権利はなくなりません。

返す商品は良い状態でなければなりません。つまり、前と同じように動き、部品やラベルがそろっている状態です。食品や化粧品の衛生シールを破ったもの、アクティベート済みの電子機器、タグを切った服は、良い状態とはみなされません。7日間は荷物を受け取った翌日から数えます。売り手に連絡し、付属品やおまけもいっしょに商品を送り返すと、売り手は受け取ってから7日以内に返金します。売り手が別の条件を示していなければ、返送料は自分で払います。

発票、免税還付、持ち帰り

発票：正式な領収書

レジのレシートと発票は別のものです。日本の感覚でいうと、レシートは買い物の控え、発票は税務上の正式な領収書（税務インボイス）にあたります。お金を払ったお店は、求められれば発票を発行しなければなりません。消費者保護法にも、消費者が求めればお店は発票を出さなければならない、と定められています。いまは発票の多くが電子化されています。完全電子化された電子発票は2024年12月1日から全国で導入され、紙の発票と同じ法的効力があり、メールやQRコードで受け取れます。「ファーピャオ（fāpiào）」と言って、メールアドレスと名前を見せれば、たいてい足ります。名前の代わりに、購入者名を「个人」（gèrén、「個人」という意味）にしてもらうこともできます。高い買い物、保証がつく商品、免税還付を受けたい商品では発票をもらってください。

出国時の免税還付（概要）

中国での滞在が183日以内の旅行者は、免税還付の登録店で買った商品について、増値税（VAT）の一部を還付してもらえます。同じお店で同じ日に200元以上買う必要があります。還付率はほとんどの商品で11%（軽減税率の商品は8%）で、そこから還付代理機関が手数料を差し引きます。お店ではパスポートを見せて、還付申請書と増値税の発票を受け取ります。出国するときは、まず税関で商品の確認を受け、そのあと出発エリアの還付カウンターでお金を受け取ります。購入から90日以内に出国しなければなりません。2026年7月からは、スマホで一度登録する全国共通の還付サービスコードを使い、手続きを完全にペーパーレスにできるようになりました。お店でその場で還付を受ける方法も含めた詳しい手順は、中国出国ガイドで紹介しています。

持ち帰れるもの

お茶、シルク、現代の磁器、服、お菓子など、たいていのおみやげは中国側では問題ありません。食品は、中国から持ち出すときより、日本に持ち込むときのルールのほうに気をつけてください。注意が必要な買い物は次の3種類です。

• 骨董品。貴重な文化財は中国から持ち出すことが一切できず、一般の文化財にも制限があります。1949年以前に作られた美術品や工芸品など、指定された分類の品は、文化財の出国審査が必要です。出国前に文化財の審査機関に申請すると、15営業日以内に審査結果が出て、認められた品には出国用の標識と許可証が出され、税関がそれを確認します。
• 野生動物の製品。象牙や、熊胆・麝香・センザンコウのうろこ・ヒョウの骨・羚羊角を含む漢方薬は、輸出許可（CITES）がなければ持ち出せません。買わないでください。空港の店で売られていても、持ち出してよいことにはなりません。
• 金・銀、高価な生薬。これらは制限品目のリストに入っています。制限品目を上限より多く持っている場合や、許可が必要な品を持っている場合は、税関で書面による申告をしなければなりません。

偽物、買い物の詐欺、苦情の申し立て方

偽物

観光客向けの市場で売られている「ブランド」のバッグ、時計、スニーカーは、売り手が「オリジナル品質」と言っても、コピー品です。中国の税関は、国外へ持ち出される偽物を権利侵害品として扱い、量が個人で使う範囲を超えていれば没収できます。日本への持ち込みは中国より厳しいことがあるので、買う前に日本側のルールを確認してください。

買い物の詐欺とツアーの買い物立ち寄り

買い物客をねらう詐欺の代表は、茶館に連れて行かれるもの、「美大生」の展示会に誘われるもの、良いお店を知っているという親切な人についていくものの3つです。どれも中国の観光客向け詐欺ガイドで説明しています。共通するサインは、お金を使う場所を他人が決めることです。

団体ツアーに参加する場合、旅行会社が指定のお店での買い物や追加料金のかかる活動を強制することは認められていません。例外は、双方が合意した場合か、旅行者のほうから希望して、ほかの参加者に影響しない場合です。旅行会社がこのルールを破った場合は、ツアー終了後30日以内に、旅行会社に返品の手続きを進めてもらい、返金分を先に立て替えて払ってもらうよう求められます。中国の文化観光部は、ツアーでの買い物の強制は違法だとしています。買い物を強制された都市の政府サービスホットライン12345に通報し、契約書、日程表、支払い記録、チャット、録音があれば保存しておいてください。

苦情の申し立て方

本物と言われて偽物を売られた、値札と違う値段を取られた、正当な返品を断られた、といった消費者トラブルの窓口は、市場監督当局のホットライン12315と、全国の12315苦情受付プラットフォームです。申し立てには、本人の身元、お店の名前と住所、求める内容、事実関係を伝えます。当局は7営業日以内に受理するかどうかを決め、申し立ては3年以内にする必要があります。双方が調停に同意した場合、調停は受理から60日以内に終えなければならず、不調に終わっても仲裁や裁判の道は残っています。売り手に詐欺があったと認められた場合は、代金の3倍（最低500元）の賠償を求められます。

12315のホットラインとプラットフォームは、おもに中国語です。英語での対応が必要なら、北京の12345は英語とほか9つの外国語に対応しています。上海の12345は18の外国語に対応しています。12345は緊急ではない苦情を受け付ける窓口で、身の安全や財産がおびやかされている場合は110に電話してください。どの窓口を使う場合も、レシート、発票、お店の看板の写真、支払い記録が証拠になります。これらを取っておくのはそのためです。

まとめ

支払いはスマホで、現金は予備として少し持っておきましょう。値札の値段を信じ、値段交渉は値札のない市場の露店だけにしてください。本物であることが大事なものはモールかブランド店で買い、レジを離れる前に一つひとつ確認してください。店頭で買ったものの返品は、不良があるか、お店自身の約束があるかで決まるからです。大きな買い物では発票をもらってください。返品や苦情の裏づけになり、空港での免税還付にも必要です。困ったときは、消費者トラブルは12315、北京と上海では12345で英語の対応を受けられます。次にやることは、支払いの設定を済ませてから、免税還付がスムーズに進むように中国出国ガイドを読んでおくことです。

最終更新：2026年11月